耐震診断

阪神大震災では不幸にも多くの建物が倒壊し特に木造住宅の被害が大きく取り上げられました。しかし、そのほとんどは築30~40年以上の老朽建物であり新耐震規準以降に建てられた木造住宅の被害は多くありませんでした。つまり、基礎・梁・筋交い等基準を満たし開口など無理のない構造であれば倒壊はまぬがれたことでしょう。
木造住宅の地震対策を進めるためにはまず自分の家にどの程度の耐震性があるかを知ることが大切です。
そこで、一般的な木造一戸建て住宅について過去の地震被害・耐震の研究の成果・建築基準法の耐震基準をもとに、ぜひ一度我が家の地震に対する強さを採点することをお勧めします。

診断の対象建物

 木造住宅で2階建て以下のもの

 常識的に施工されあまり変形していないもの

 老朽化が激しくないもの

診断の手順
新耐震基準とは?

1950年に制定された建築基準法は、過去の地震被害を教訓に何度も見直されている。1978年の宮城県沖地震等をきっかけに1980年に施行令が改正され木造住宅についても基礎部分の作り方、筋交いの入れ方、壁の割合を増やすなど地震に強くするための工夫がされてきた。これが今回注目されている新耐震基準である。  しかし、新耐震にしたからどこも倒れないというわけではない。建物が多少壊れても人命を損なわないよう作ることが、新耐震基準の根底にある考えである。 尚、新大使基準以前に建築され、基準を義務付けられない建物を既存不適格という。

耐震診断と補強方法等は当社におまかせください。尚、簡易診断以外は実費となります。